調査会社のBCNは2011年9月7日、アナログ停波後のデジタル家電の販売状況について発表した。これによると、東日本大震災で被災した東北3県（岩手県、宮城県、福島県）では、最近、デジタル家電の販売が大幅に伸びているという。

　被災3県では、震災があった2011年3月こそデジタル家電の販売台数が前年同月比で半数弱に落ち込んだが、同年4月から急速に販売が伸びている。例えば、薄型テレビの販売台数は、同年4月に前年同月比241.3％を記録した。ただし、被災3県ではアナログ停波が2012年3月に延期されたため、7月は113.3％、8月は前年割れの76.8％だった。

　一方、デジタル・カメラやパソコンは被災3県で売れ続けている。デジタル・カメラの販売台数は、2011年6月～8月にいずれも前年同月比130～140％を記録した。パソコンは、同年7月が161.1％、8月が161.6％と、販売台数が前年より60％以上増加している。無線LAN機器やプリンタといった周辺機器の販売も大幅に増加しているという。

　BCNは、アナログ停波後の全国の薄型テレビの販売についても説明した。2011年7月には、エコポイントの駆け込み需要があった2010年11年に次ぐ台数が販売されたが、2011年8月には2009年8月の水準まで販売台数が急速に落ち込んだという。2011年8月の販売金額に至っては、2008～2010年のいずれの8月よりも低かったとしている。薄型テレビの平均単価がここ数年で急速に下落しているためだ。