米IDCが米国時間2011年8月2日に発表したパソコン向けマイクロプロセッサの世界市場調査によると、同年第2四半期における出荷個数は前期比2.9％減、前年同期比では0.6％増とほぼ横ばいだった。売上金額は94億9000万ドルで、前期比4.0減、前年同期比5.4％増。

　前期に比べ減少傾向が見られるが、これは2011年第1四半期が通年に比べ1週間多かったため。日数の影響を除いた場合は、わずかだが前期比増となる。またIDCは2011年の出荷個数予測を、従来予測の10.3％増から9.3％増に下方修正した。消費者向けパソコンの需要に大きな影響を及ぼす先進国市場で景気に減速感があるためとしている。

　2011年第2四半期におけるベンダー別出荷個数のシェアは、米Intelが79.3％となり、前期から1.5ポイント低下した。一方、米AMDは20.4％で同1.5ポイント拡大。台湾VIA Technologiesのシェアは0.3％だった。

　Intelの「Sandy Bridge」やAMDの「Fusion」といった統合グラフィックスプロセッサ（IGP）を備えるマイクロプロセッサの出荷個数が、全パソコン向けプロセッサの60％以上を占めており、増加傾向にあるとIDCは分析している。

　出荷個数のシェアをフォームファクター別で見ると、モバイルパソコン向けはIntelが84.4％（前期比1.9ポイント減）、AMDが15.2％（同1.8ポイント増）、VIAが0.4％だった。PCサーバー／ワークステーション向けは、Intelが94.5％（同0.6ポイント増）、AMDが5.5％（同0.6ポイント減）。デスクトップパソコン向けは、Intelが70.9％（同1.5ポイント減）、AMDが28.9％（同1.5ポイント増）。