レンタル家電の落とし穴？コストと制約から見るデメリット、向いているシーンを解説！
単身赴任など一時的なひとり暮らしに便利な「レンタル家電」。近年では“必要な時だけ借りたい”“レンタルで試してから購入を検討したい”という方も増えており、さまざまなレンタル家電サービスが提供されています。
そんなレンタル家電サービスには、いくつかのデメリットがあるのをご存知でしょうか？
メリットとデメリットの両方を把握したうえで購入するのが得か、借りるのが得かを判断することで、無駄な出費を防ぐことにもつながります。
そこで今回は、レンタル家電の利用が増加している背景とメリットをおさらいしたあと、レンタル家電のデメリットについて解説していきます。
まとめの項では「レンタル家電を利用したほうがいいケース」「購入したほうがいいケース」それぞれについてもご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
レンタル家電の利用が増加している背景とメリット
レンタル家電の利用が増加している背景には、生活スタイルの多様化や“モノ”に対する価値観の変化などが挙げられます。
単身赴任や学生生活など一時的なひとり暮らしに活用されている
例えば単身赴任や学生生活のためのひとり暮らしでは、2年や4年など限られた期間だけその場所に住むことになります。
このとき、家具や家電を一から購入して揃えようとすると費用が高くなりますし、元の家に帰るときには家具家電の処分や置き場所に困るでしょう。
このようなケースで活用されているのが、レンタル家電やレンタル家具のサービスです。
必要な期間だけ借りられて不要になったら返却するだけなので、使い終わった後の処分について考えずに済みます。また引越しの際の荷物が減るため、引越し代金の節約にもつながります。
ミニマリストの増加
また、近年では物を不必要に増やさないことを意識する方も増えています。いわゆる“ミニマリズム”という考え方で、必要最小限のモノだけを部屋に置くスタイルが支持を得ているのです。
とはいえ、ライフスタイルの変化やその時の状況によっては新たな家電・家具が必要になることもあるでしょう。
そのような場合にモノを「購入」するのではなく、処分の負担がない「借りる」という形式でモノを使えるようにすることで、家にあるモノの量を簡単にコントロールできます。
レンタル家電のメリットをまとめると？
先にご紹介した背景から、レンタル家電サービスの利用数は年々増加しています。
レンタル家電を利用すると、さまざまなメリットが得られます。
| ・ 初期費用を抑えて家電が借りられる
・ 1週間や1ヶ月などの短期間でも家電を借りられる ・ 気になっていた家電を気軽に利用できる ・ 荷物が減るので引越し代金が安くなる ・ 故障や不具合時の修理対応がある |
レンタル家電の最大のメリットは、初期費用を抑えて家電が使えることです。
一般的な家電セット（冷蔵庫、洗濯機、電子レンジなど）を購入する場合、かかる費用は6〜10万円とやや高額です。
一方、レンタル家電の場合はセットでも月々3,000円程度で、初期費用をかなり抑えることができます。業者によっては1週間や1ヶ月などの短期で利用できるところもあるため、無駄なく使えるのも魅力的です。
そのほかレンタル家電サービスには、乾燥機やスラックスプレッサーなどの便利家電のラインナップも豊富です。
「使ってみたかったものの高いから購入するのはちょっと……」という場合や、「最新機種を試してみたい」という場合でも短期からお試しレンタルできるので、使い勝手を知ってから購入したいという方にもおすすめといえるでしょう。
荷物を減らせるため引越し代も節約できるほか、自然故障の場合には無償で修理交換の手配がしてもらえるので、安心して利用できるところもレンタル家電の魅力といえます。
デメリット1:長期利用でコストが高くつく
便利なレンタル家電サービスですが、いくつかのデメリットもあります。
大きなデメリットとしては「長期利用だと高くなる」という点が挙げられるでしょう。
レンタル家電は利用料金が1カ月数千円程度に設定されており、2年未満の利用であればレンタルのほうが安くなるケースが多いです。一方、利用が3年、4年と長くなると、トータルの利用料金が購入した場合の価格より高くなってしまうケースもあるのです。
単月や半年、1年単位で見ればかなりお得な価格設定なのですが、長期利用するなら購入してしまったほうがトータルコストは安くなることを知っておきましょう。
新品購入と比較した場合の価格差は？
仮に、一人暮らしで一般的な洗濯機（4.2kg）を新品で購入した場合とレンタルした場合、どのくらいの価格差が出るのでしょうか？
それぞれの価格差を見てみましょう。
【洗濯機を新品購入した場合とレンタルした場合】
| 方法 | 初期費用 | ひと月の料金 | 処分時の費用 | 総額 | |
| 新品購入 | ￥39.800
＋設置料、配送料 （業者により異なり、無料の場合あり） |
– | 家電リサイクル料
￥2.530 |
￥42,230〜 | |
| レンタル家電※ | 設置料、配送料
（業者により異なり、無料の場合あり） |
￥2,200〜 | – | 1カ月 | ￥2,200〜 |
| 6カ月 | ￥13,200〜 | ||||
| 1年 | ￥26,400〜 | ||||
| 2年 | ￥52,800〜 | ||||
新品購入した場合は基本的に買い切りの形になるため、毎月の費用は発生しません。その代わり初期費用として購入費、処分時に家電リサイクル料金がかかるため、それぞれの総額が42,230円となります。購入店によっては配送料や設置料もかかります。
レンタル家電の場合は2年未満までなら購入するより総額が安いことがわかります。
一方、2年を超えると新品購入の場合に比べてコストが高くなっていきます。家電リサイクル料金などの処分費こそかかりませんが、長期間の利用ではトータルコストがかさみがちです。
中古品購入と比較した場合の価格差は？
中古品を購入した場合の価格差は、新品購入の場合と比べて大きくなります。
中古品は（年式やグレードにもよりますが）新品価格の5〜8割程度の価格で購入できるケースが多く、レンタルと遜色ないかそれ以上に安い価格で利用できる可能性があります。
長期利用（3年以上）を想定していてトータルコストを気にされるのであれば、中古家電の購入を検討してみても良いでしょう。
ただし、中古家電は保証期間が切れていて、故障や不具合の際の保証対象外となっているケースも多く、相応のリスクがあることに注意が必要です。
レンタルであれば利用期間中の自然故障は保証してもらえます。
また家電のスペックが高い家電や新しい家電、人気の家電などは中古品であっても購入価格が新品とさほど変わらない場合も多いです。
長期利用時にレンタル費用を抑えるには
仕事の状況に応じて単身赴任期間が延長しそうな場合など、2年以上長期利用の可能性がある場合は以下の方法を試してみるとよいでしょう。
・ まとめて借りる「セットプラン」の活用
・ 初めから期間が長めのプランを利用する
・ 必要な家電を厳選し、兼用できるものを選ぶ
レンタル家電サービス各社には、家電を複数まとめて借りられるセットプランが用意されていることが多いです。
セットプランは家電単品で借りるより割安な料金で利用できる場合がほとんどなので、複数家電を借りたい場合はセットプランを選ぶことで費用を抑えられます。
また、業者によっては契約期間が長くなるほどひと月あたりの料金が割安になるよう設定しているところもあり、月ごとのコストを抑えたい方におすすめです。
他には「電子レンジで温めや調理、お湯沸かしなどを行い、電気ケトルは借りない」というふうに、多用途に使える家電を選んで借りる点数を最小限に抑えるなどの工夫もコスト減に効果的でしょう。
デメリット2:使用期間に制限がある
家電が利用できる期間が限られている点も、レンタル家電サービスのデメリットです。
購入した場合はそのまま処分するまで使い続けることができますが、レンタルの場合は返却の必要があり、自分のものになるわけではありません。
また、使用期間を延長することも可能ですが、その際には追加料金が発生します。
追加料金が発生すれば最終的にかかるトータルコストはさらに増えていきます。そうなれば「こんなことなら買ったほうが安かった」と後悔してしまう可能性もあるでしょう。
デメリット3:製品への所有権がない
先述のとおり、レンタル家電は「家電を借りているだけ」なので、所有権はレンタル家電サービスの業者にあります。
そのため、家電のカスタマイズや改造などができず、基本的にはデフォルトの状態で使い続けることになることになります。この点をデメリットに感じられる方がいらっしゃるかもしれません。
例えば冷蔵庫を購入した場合、カッティングシートなどでDIYをし、お部屋の雰囲気と合った外観にすることもできるでしょう。しかしレンタルの場合は、こうしたリメイク、DIYができません。
デメリット4:故障時の手続きの面倒さ
レンタル家電が故障した場合には、レンタル家電サービス業者へ連絡をすることで修理・交換対応ができます。
しかし、修理や交換対応の期間中に代替品を送ってもらえるかどうかは、業者によってもまちまちです。代替品の用意がない業者の場合、ご自身で別のレンタル業者を探し、代替品を借りることになり、そのための手間や費用が発生します。
代替品が借りられなかった場合は、生活に支障が出る可能性もあるでしょう。
また、家電を利用されている方の中には修理や交換の手続きをご自身で行いたい方もいらっしゃるかと思います。（ご自身や親戚、お知り合いに修理業者がいる場合やメーカーへ直接修理依頼することに慣れている方など）
このようなケースでレンタルを利用した場合、レンタル業者と修理業者それぞれの対応が必要になるため、直接修理依頼をする場合に比べて不便や手間を感じる可能性があります。
デメリット5:返却時の手続きとコスト
レンタル家電サービスでは契約満了時や利用を終了したいときに手続きをすることで、家電を回収しにきてもらえます。
このとき、製品の状態によっては「商品代金」「配送料」などの追加料金が発生するケースがある点に注意が必要です。
返却時にかかる追加料金が可能性のあるケース
以下のケースでは返却時に商品代金、および配送料の負担が必要です。
・ 故意または通常以外の使用方法で生じた破損、紛失がある場合（部品の紛失含む）
・ クリーニングやメンテナンスで落ちない汚れがついている場合
・ ペット等による商品の破損
・ 転売をした場合
・ 自己都合による商品の交換
・ 火災の消化活動に伴う家電への浸水 など
一般的なレンタル家電サービスでは天災による破損・紛失等も自己負担金が発生しますが、家財保険に加入している場合は補償の対象となる可能性があります。
とはいえ、あくまで通常どおりの方法で使用し、かつ定期的に清掃等を行なっていれば追加料金が発生する可能性は低いといえるでしょう。
中途解約で違約金や手数料がかかる場合も
レンタル家電サービスを契約期間の途中で解約した場合は、残りの契約期間や支払い方法に応じて解約手数料がかかる可能性があります。
例えばレンタル家電サービスの「あるる」では、以下のように解約手数料を定めています。
| 一括払いの場合 | 解約手数料の発生なし |
| 月々払い（1年契約）の場合 | 解約手数料として残りの契約月数の50％分 |
| 月々払い（2年契約）の場合 | 残りの契約期間が1年以上の場合：残りの契約月数の50％分
残りの契約期間が1年未満の場合：残りの契約期間の30％分 |
参考：あるる「よくある質問 中途解約した場合は？/レンタルについて」
一括払いは解約時の手数料がかかりませんが、残りの契約月数分の支払い料金が返却されることはありません。
一方、月々払いの場合は残り契約期間の30〜50％のみの負担で解約することができます。
同じ期間で比較したとき一括払いの方がトータルコストは安くなる可能性が高いですが、「契約期間分すべての期間を利用するかわからない」という場合は、あえて月々払いを選択しておくのも一つの方法でしょう。
また、レンタル家電サービスによっては一括払いであっても解約時に違約金が発生する場合があるため、こちらもあらかじめしっかりと確認されることをおすすめいたします。
レンタル家電のデメリットまとめ
本記事ではレンタル家電のデメリットをお伝えいたしました。
レンタル家電のデメリットは以下の5点です。
① 長期利用でコストが高くつく
② 使用期間に制限がある
③ 製品への所有権がない
④ 故障時の手続きの面倒さ
⑤ 返却時の手続きとコスト
レンタル家電は短期から手軽に家電を借りられるサービスであり、「2ヶ月の出張でマンスリーマンションに住むが、家電がないので用意したい」という場合などに便利です。
月数千円から家電が借りられるため初期コストを抑えられ、処分費用などもかかりません。
ただし、コスト面で優れているのは長くとも2年未満となり、長期利用においては購入するよりかえってコストが高くつく可能性があります。
またあくまでも“借りる”形式である以上、使用期限があり、かつ所有権が自分にはない点にも注意が必要です。
故障等による修理・交換時の手続きや、返却時の手続き・コストなど、人によっては購入するよりもかえって面倒に感じるケースがあることも知っておきましょう。
【結論】レンタル家電に適した利用ケースは？
上記を踏まえると、レンタル家電に適しているのは以下のようなケースとなります。
【家電レンタルに向いているケース】
| ・ 2年未満の単身赴任
・ 家の建て替えなどごく短い期間だけ別の住居に住む場合 ・ 在学中だけ学校の近くでひとり暮らしをする場合 ・ 短いスパンで家電を替えたい場合 ・ 気になる家電を短期間お試しで使ってみたい場合 |
一方、次のようなケースではレンタル家電ではなく、家電購入を検討されるとよいでしょう。
【家電レンタルに不向きなケース】
| ・ 新品の家電を長期的に使いたい場合
・ 家電のカスタマイズをしたい場合 ・ 家電の修理が自分でできる場合（または修理依頼のやり取りが苦ではない場合） ・ レンタル家電サービスにない機種の家電を使いたい場合 |
これからレンタル家電サービスの利用をお考えの方は、今後のご自身の状況を改めて振り返り、レンタルがいいのか？購入がいいのか？といったことをさまざまな観点から検証されるとよいでしょう。
その際には、今回のコラムをぜひ参考にしてみてくださいね。
